ソフトウェア開発職（ソフトウェアエンジニア）

財務会計、給与計算、人事管理、販売・仕入在庫管理、税務申告などの基幹業務パッケージソフトを自社開発します

大学院／大学／高等専門学校／短期大学／専門学校を2023年3月に卒業予定または、2022年に卒業された方

文系・理系、学部、学科、問いません
入社時のプログラミングスキルも問いません

お客様に喜ばれるモノ造りへの興味がある方
新しいものが好きで、チャレンジ精神が旺盛な方
グループ作業での目標達成に共感ができる方
後輩やチームメンバーのフォローを進んでできる方

正社員

東京都千代田区の本社オフィス　または　北海道札幌市のオフィスにて新人研修およびプログラマー研修を行います。

※研修後、基本的には在宅勤務がメインとなりますが、必要に応じてどちらかのオフィスに出社していただく場合もあります。

9:30～18:00（実働7.5時間）

2022年4月新入社員実績
基本給＋ライフプラン給：200,000円
地域手当10,000～30,000円（勤務地によって支給額が決まります）
開発手当10,000円(開発職のみ支給）
在宅勤務支援金5,000円
※上記月給額は、あくまで最低保障額です。
※スキル・経験を考慮のうえ、当社規定により優遇します。
※別途一律各種手当（家族・役職・資格）を支給します。
※試用期間3ヶ月あり（期間中も待遇に変更ありません）

地域手当、職種手当、役職手当、時間外勤務手当
家族手当、資格手当、通勤手当、在宅勤務支援金

時間外勤務手当（＝残業手当）は1分単位で支給

給与改定　年1回（7月）

賞与　年2回（6月、12月）
※昨年度実績5か月分
※業績に応じて期末賞与の支給実績あり（3月）

■完全週休2日制（土日）、祝日、夏季、年末年始
■年次有給休暇
　－初年度10日間付与
　－年度内40時間（5日分）まで1時間単位で取得可能
　－未取得分は翌年度まで繰越し
■特別休暇
　－結婚　－出産　－忌引
　－子の看護
　－永年勤続表彰に伴う休暇（土日を含め7日間）

雇用保険、労災保険、組合健康保険、介護保険、厚生年金

■関東ITソフトウェア健康保険組合　－健康保険組合の保養所・スポーツジム・パックツアー利用可
■企業年金基金加入
■企業型確定拠出年金加入可（任意）
■ベネフィット・ステーション
■財形預金、団体生命保険
■結婚祝金（入社1年以上の社員対象）
■弔慰金、傷病見舞金
■社員旅行（コロナ前は家族帯同可の上海、ハワイ旅行等　実績あり）
■ドレスコードフリー
■本社カフェスペースでは無料のカフェマシーンや給茶機、卓球台、オフィスグリコ（有料）などがあり、部署を越えた交流が広がっています。

主な概要

■産前産後休暇
　－産前6週間・産後8週間
■育児休業（復帰率100％）
　－子供が1歳に達するまで
　－保育所等に入所できない場合は最大2歳まで
■育児時短勤務（男性社員の取得実績あり）
　－小学校3年生までの子供の養育を目的とした制度
　－実働6時間の短時間勤務
■所定外労働（残業）の免除
　－小学校3年生までの子供の養育を目的とした任意制度
■子の看護休暇(有給）
　－小学校入学前の子供の看護を目的とした休暇
　－養育1人　　　年間　5日
　－養育2人以上　年間10日
　－1時間単位での取得が可能

資格取得奨励制度(下記 資格取得奨励制度を参照ください)
退職金制度(勤続3年以上から)
永年勤続表彰制度（勤続10年毎に特別休暇5日間とお祝い金10万円支給）
従業員持株会(ストックオプション実績有り)
兼職・副業・兼業 可（要 社内承認）
新卒社員用社員寮（入社後5年間）
セコム安否確認システム

■内定時
　－簿記通信教育(TAC通信本科生入学)
　－ITパスポート教材配布
　－OJT研修
■E-ラーニング
　－法務、コンプライアンス、ハラスメント他

会社指定の公的資格、検定試験の合格者に資格手当または合格祝い金、受験料を支給する制度です。リスト以外にも業務に有用であると認められた場合は他の資格でも支給されることがあります。

■公的資格
公認会計士、会計士補／税理士、税理士科目合格／社会保険労務士／中小企業診断士／司法書士／行政書士

■検定試験
日商簿記１・２・３級、全経簿記上級／日商電子会計実務上級・中級・初級／建設業経理事務士1・2・3級／医療情報技師／会計ソフト実務能力試験1級／給与計算実務能力検定1・2級／TOEIC

MSオフィススペシャリスト、MCP／Oracle Master PLATINUM／システムアーキテクト／プロジェクトマネージャー／ITストラテジスト／システム監査技術者／ネットワークスペシャリスト／データベーススペシャリスト／情報セキュリティスペシャリスト／ITパスポート／応用情報技術者、基本情報技術者

■在宅勤務支援制度
　－2022年3月の平均在宅勤務率 約81%
　－オンライン面接対応可能
　－AI検温システム導入によりマスク未着用者および発熱者の来社を制限